こんな活動してます!

玉東中学校1年生対象ワークショップ
「高齢者の消費者被害を理解して高齢者・消費者被害の防止啓発チラシを作ろう!」

2015年11月11日、12月14日、玉東中学校の1年1組・2組のみなさんと、上記ワークショップを開催しました。

 

 

【第1日目 11月11日 5限目・6限目   参加者 生徒43名・先生4名】

◆授業のねらい

  • 生徒に消費者被害の実態を知ってもらう
  • 消費者被害にあう高齢者の気持ちを理解する
  • 高齢者被害はどうすればなくせるかを考える

 

 

◆当日の模様

当NPOのメンバーでもある、尚絅大学短期大学部総合生活学科の川﨑 孝明先生をファシリテーターに、まずは、全国統計および被害内容・被害額や、玉東町で実際に起こっている消費者被害の例など、高齢者の消費者被害についての説明がありました。

 

続いて、「消費者被害にあう高齢者の気持ちを理解しよう」をテーマにグループワーク。「(高齢者は)なぜ被害にあったのだろう?」「どんな場合に被害にあう可能性が高くなるのだろう?」「被害にあう高齢者の特徴」など、思いついたことを自由に付箋に書いてもらうと、「お金をたくさん持っている人」「ひとり暮らし」「断れない」「いつまでも健康でいたい人」「たよる人がいない人」・・・など、沢山の付箋が出されました。書かれた付箋はグループ化し、どのような場合消費者被害にあいやすいのか考え、各グループに発表してもらい、この日みんなに出してもらった、消費者被害にあいやすい高齢者の特徴やキーワードをもとに、「啓発チラシを作成してくる」よう、宿題を出して、第1日目は終了しました。

 

 

 

 

 

 

【第2日目 12月14日 3限目・4限目   参加者 生徒43名・先生5名】

◆授業のねらい

  • 高齢者・消費者被害の防止啓発チラシ作成
  • 啓発チラシのコンペを生徒同士でしてもらう
  • どのチラシに決定するのか、審査をしてもらう

 

 

◆当日の模様

まず3限目は前回宿題としていた各自が作成した啓発チラシをグループごとで発表し、グループ内で代表作品を1つ選出しました。そこでの留意点として、「字の大きさ、色合いに工夫がみられるか」「魅力的なキャッチコピーになっているか」など評価項目を設定し、グループ内で話し合いをしてもらいました。生徒たちは自分たちの作成したチラシを熱心にグループメンバーに説明し、代表作品を選ぶ過程ではなかなか決まらないグループも見受けられましたが、互いに建設的な意見をかわし、最終的に1つの作品を選びました。

 

続いて4限目では、今回特別審査員としてご参加くださった校長先生、民生委員、保健師、老人クラブの関係者とお金の学校くまもとメンバーの前で、各グループ代表作品のなかから最終的に1つの作品を選出するためのコンペを行いました。各グループで自分達の代表作品をどう魅力的にアピールするのか、事前に打ち合わせを行ったうえで本番に挑みました。

 

各グループのプレゼンテーションをする際には、漫才の日本一を競う「M1グランプリ」のオープニングBGMを流し、生徒のテンションを上げる工夫を試みました。その効果もあってか、あるグループでは即興漫才を取り入れたプレゼンテーションを行い、会場が爆笑の連続になるほどでした。最終的に1作品を生徒、審査員の点数方式で選びました。

 

表彰式では、急遽百円ショップまで仕入れに行った徳村代表のアイデアで金ぴか蝶ネクタイをしたプレゼンターの校長先生に生徒たちは大爆笑し、誰もが笑顔になるユニークな表彰式になりました。

 

生徒に書いてもらった感想をいくつかご紹介します。「今日の授業でチラシについて意見交換をすることで、コミュニケーション能力があがったと思います。家に帰ったら、おばあちゃん、おじいちゃんに今日の授業であったことを詳しく説明して、ポスターもおばあちゃん、おじいちゃんの部屋にはりたいなと思いました」(女子生徒)「僕はこの消費者教育の授業をうけて、消費者被害とはどんなにおそろしいことかを学びました。‥自分は身のまわりの人にそういったさぎにあっても注意できるようになりたいと思いました」(男子生徒)「私はこの学習をして、お年寄りの方がよくだまされることやだまされる方法などが知れて良かったです。そして、玉東町でも起こっていることにビックリしました。そいうことからお年寄りの方たちを守らないといけません。自分のおじいちゃんやおばあちゃんに気をつけてねと言いたいです」(女子生徒)

 

 

これらの感想をみると、お金の学校くまもとの活動が世代間で浸透していることに嬉しく思ったとともに、消費者教育の重要性を改めて感じた次第です。関係スタッフのみなさま、今回は誠にありがとうございました。(川﨑)

 

2015年 12月 会報 第30号より